院内での忘れ物・落とし物について
 

 

 病院施設内・敷地内で拾得した忘れ物・落とし物は、病院で一定期間(概ね3ヶ月)保管しますが、持ち主が現れなかった場合は処分させていただきます。
ただし、長期保管の困難なもの(衛生上の問題があるもの等)に関しましては、速やかに処分いたします。
また、貴重品類は保管期間に関わらす警察署に届け出ることがあります。
なお、忘れ物・落とし物が見つからない場合におきましても、当院は責任を負いかねます。
 
院内での移動やお帰りの際は、忘れ物・落とし物に十分にご注意ください。

 

 


電子処方箋発行開始のご案内(令和781日から)           

京都市立京北病院では、令和781日(金)から電子処方箋の発行を開始します。

電子処方箋とは、これまで紙で発行していた処方箋を電子化したものです。

電子処方箋の発行を希望される患者さんは、診察室内で担当医師にお申し出ください。

詳しくは下記をご参照ください。

なお、担当医師によっては、紙の処方箋のお渡しとなる場合がございます。ご理解のほどよろしくお願いいたします。

電子処方箋のご利用について                     

京都市立京北病院では、令和781()から電子処方箋をご利用いただけます。

電子処方箋とは、これまで紙で発行していた処方箋を電子化したものです。

来院後、患者さんが電子処方箋を選択し、医師・薬剤師がお薬情報を参照することに同意いただくことで、他の医療機関・薬局が保有するお薬の情報を閲覧できるようになります。医師・薬剤師は、今から処方・調剤する薬と飲み合わせの悪い薬を服用していないかなど確認できるようになり、薬剤情報に基づいた安全な医療を受けられるようになります。

詳しくは厚生労働省のホームページをご確認ください。
電子処方箋について(厚生労働省)
電子処方箋の利用ケースやメリット(厚生労働省)
電子処方箋Q&A(厚生労働省)

電子処方箋をご希望の方は以下を必ずご確認ください

① 診察前に、かかりつけの薬局が電子処方箋に対応しているか必ず確認

薬局が電子処方箋に対応しているかを、①直接薬局に確認いただくか、②以下のリンクから厚労省ホームページ内の対応薬局リストをご確認ください。対応可能な薬局以外では、電子処方箋での薬の調剤ができませんので、必ず事前にご確認ください。
電子処方箋に対応している薬局等のお知らせ(厚生労働省)

② 電子処方箋を希望する場合は、医師にお申し出ください

電子処方箋の発行を希望する場合は、診察時に医師にお申し出ください。それ以外の患者さんには従来どおり紙の処方箋を発行いたします。
ただし、担当医師によっては、紙の処方箋のお渡しとなる場合がございます。ご理解のほどよろしくお願いいたします。

③ 処方箋の有効期限は4日間です

紙の処方箋と同様に、処方箋を交付した日から4日以内(土・日・祝日含む。)に、薬局で薬をお受け取りください。4日を超えた場合は、当院にご来院いただいた上で再発行を行いますが、紙の処方箋でのお渡しとなり、再発行費用(自費)が必要となります。

電子処方箋ご利用の流れ

①診察時に電子処方箋での発行を申し出る。
②担当医師が、処方箋を電子で発行する。
③従来の「紙の処方箋」の代わりに「処方内容(控え)」を受け取る。
④電子処方箋対応薬局でお薬を受け取る。

よくある質問

電子処方箋を発行できないのはどんな場合ですか?

以下の場合は、電子処方箋を発行できません。
・労災、自賠責、自費診療、公費単独保険など医療保険適用外の場合
・有効な保険(被保険者番号)を確認できない場合
・処方箋の中に医療保険適用外の薬剤が含まれている場合
・担当の医師が電子処方箋未対応の場合
・薬局が電子処方箋未対応の場合
・電子処方箋管理サービスの通信エラーが発生した場合など

電子処方箋にするとFAXしなくてもよくなりますか。

電子処方箋は薬局に自動で送信されません。紙の処方箋と同様に、FAX、電話、アプリなどの方法で、会計後に「処方内容(控え)」に記載の情報を薬局に伝えると、薬局での待ち時間が短縮されることがあります。処方箋のFAXについては、会計窓口にお申し出ください。

「処方内容(控え)」や「引換番号」とは何ですか?

 

「処方内容(控え)」は、電子処方箋を発行された患者さんが処方内容などを確認できるよう、当面の間お渡ししている用紙です。マイナポータルでもご自身の処方内容を確認することができます。
「引換番号」は処方せん毎に発行される6桁の番号です。薬局での受付時や、FAXやアプリで薬局に処方内容を伝える際に必要になります。引換番号は、電子処方箋の「処方内容(控え)」やマイナポータルから確認できます。
※「処方内容(控え)」と書かれた用紙は、処方箋ではありませんのでご注意ください。


マイナンバーカードを健康保険証として利用できます!

 

 

令和5年4月1日から、オンライン資格確認システムを導入し,マイナンバーカードで保険確認ができるようになりました.

このシステムによって,受診歴,薬剤情報,特定健診情報,その他必要な診療情報を取得・活用して診療を行っています.


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